築浅マンションの売却理由は価格に影響する？高く売る方法などを解説

マンション売却で築年数は重要な要素ですが、築年数が浅い場合でも、高く売れるかは気になるところではないでしょうか。
築浅であっても、高く売るにはコツがあり、売却の際には気を付けたい注意点もあるため、ポイントを押さえることがスムーズな売却につながります。
そこで今回は、築浅のマンションを売る主な理由や売却時の注意点、築浅マンションを高く売るための方法を解説します。

築浅マンションの売却！売るときの主な理由を解説

築年数の浅いマンションは魅力があり、売却もされているものの、購入層のなかには、比較的新しいのに売却されている理由が気になる方もいらっしゃいます。
まずは、築浅のマンションを売却する主な理由と、売却の理由が価格に与える影響について解説します。

築浅マンションの主な売却理由

マイホームであるマンションを売却する理由は、ご家族ごとのタイミングや事情などのきっかけがあり、さまざまです。
しかし、マンション売却の理由として代表的なものには、生活の変化や資金の確保などがあげられます。
たとえば、生活の変化では、結婚や離婚、転勤などを機に売却に取り組むケースが多いです。
結婚によって手狭になり、築浅でも住み替えのために売却をするといった場合です。
離婚も主な理由のひとつですが、財産分与のために売却をおこない、現金化するケースが多く見られます。
急に転勤が決まった場合も、マンションを貸すといった活用が難しいため、売却が選択される傾向です。
貸し出すことができない理由は、住宅ローンを利用して購入した場合、借り入れの条件に自分が居住することが含まれているためです。
経済的な理由から売却するケースとしては、まとまった資金を確保するためや、住宅ローンの返済が困難になり、取り組む場合があります。
また、瑕疵があった場合も、生活に影響しやすいことから、売却をする主な理由のひとつといえるでしょう。
瑕疵には種類があり、雨漏りやシロアリなどの欠陥は物理的瑕疵です。
ほかにも、隣人トラブルや騒音などの環境的瑕疵や、自死や他殺があった場合の心理的瑕疵もあります。

売却の理由が価格に与える影響

マンション売却の理由は売却価格に影響するのかは、売主として気になるポイントです。
影響するかは、理由がネガティブなものであるかによって異なってきます。
結婚などは、ネガティブな理由には該当しないため、価格への影響は少ないと考えられます。
急な転勤や離婚、親の介護などがきっかけである場合も、理由を伝えると買主が納得でき、検討されやすくなるでしょう。
ただし、転勤や離婚の場合は、時間的な猶予が少なく急いで売りたいため、結果的に安い価格で売るケースも見られます。
一方、騒音などの理由により売却に取り組む場合には、価格が下がるリスクもあります。
また、瑕疵により売却する際には、瑕疵の内容をしっかりと伝えましょう。
心理的瑕疵物件も、買主に事実を伝えなければならず、隠して売却することは損害賠償請求や契約解除といったトラブルを招く恐れにつながります。
購入層のなかには、瑕疵が気にならない方もいるため、トラブルを避けて売却するためにも、正直に伝えることが大切です。
近隣の住民と折り合いが良くなかった場合などは、法的に告知義務はないものの、不動産会社に伝えておくと安心して進めやすいでしょう。

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ローン残債に気を付けたい築浅マンション！売却時の注意点を解説

住宅ローンを利用して不動産購入した場合の残債など、築浅のマンションを売却する際には、注意点がいくつかあります。
ここでは、築浅マンションの売却時に気を付けたい注意点を解説します。

入居後は中古物件になる

新築として扱われる一般的な定義は、今まで誰も入居したことがなく、さらに建築後1年未満の場合です。
建築確認手続きの終了検査を経て、検査済証が交付された日から1年未満の間が、新築物件と呼べる期間です。
築浅マンションを売却する際、この1年未満の間でも、入居があった場合は中古物件となることが注意点になります。
売り出し物件の情報で、新築から1年未満でも築浅物件と書かれている場合には、1度でも誰かが住んでいた物件であることを表しています。
ちなみに、新築物件ではなく、未入居物件と書かれている場合がありますが、これは入居者がいなくても建築後1年以上が経過している物件を指す表記です。

ローンが完済可能かを確認する

築浅のマンションを売るときにの注意点として、オーバーローンにならないかを確認することも重要です。
オーバーローンは、売却額よりも、ローン残債のほうが多い状態のことになります。
一方、残債が売却金額よりも少ない場合は、アンダーローンの状態です。
基本的に、住宅ローンの返済が残っている場合には、売却額で残るローンを一括返済します。
とくにフルローンに近い借り入れをして取得した新築物件は、築浅物件になって売却すると、価格が大きく下がり、オーバーローンになるケースがあります。
売却額だけで完済が難しい場合には、預貯金などの自己資金を用いて、一括返済をしなければならないことも注意点といえるでしょう。
残債と売却の査定額の双方を確認し、完済可能と判断できる場合に、売却活動に取り組むことが大切です。

10年保証は売却時に引き継がれない

新築マンションを買った買主は、住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）により、建物の10年保証を得ています。
10年保証は、新築物件の購入者だけの保証であるため、売却をしたときには、次の買主に保証が引き継がれないことが注意点です。

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売却時に取り組める！築浅マンションを高く売る方法をご紹介

売却にあたって気を付けたい注意点がある一方で、築浅のマンションを高く売る方法もあります。
最後に、築浅のマンションを高く売るため、売却時に売主が取り組める工夫をご紹介します。

周辺の新築物件を意識した価格設定

築浅のマンションを高く売るために、価格設定では重要です。
価格設定では、周辺の新築物件を意識した価格設定をすることが高く売るためのコツのひとつです。
新築マンションによって地域の相場がアップしていれば、高く売れる可能性も考えられます。
売り出し価格を検討する際は、新築物件よりも少し安い価格にすると、購入時よりも高い価格を維持して売却できる場合があります。

早めの売却

築浅のマンションを高く売るなら、早めに売却することがおすすめです。
一度でも入居があったあとは、新築物件と比べると価格は低くなりますが、築年数を経ていない物件のほうが、高値になる傾向です。
建築後1年以上が経過している築浅のマンションでも、未入居の場合には、入居があった一般的な築浅物件よりも高く売ることができる場合があります。
また、売ることを検討しはじめて売却までには、3か月から6か月ほどかかることが多いです。
取り組むタイミングが遅いと、築年数が増し、築浅物件と訴求しにくくなるケースも見られるため、高く売るには早めの売却が良いでしょう。

人気の付属設備は残す

築浅のマンションでは、比較的あたらしい付属設備が採用されていることも少なくありません。
部屋数の多いマンションでは、エアコンを残しておくと、買主にとっても負担が軽減され、プラスの影響がでる可能性もあります。
人気の付属設備は残しておくと、築浅物件の場合は、高く売れる可能性につながります。

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まとめ

築浅のマンションを売る理由には、結婚や転勤、まとまった資金の確保などが多く、ネガティブな理由でなければ売却価格への影響もないと考えられます。
一方で、築年数が浅くても建築後1年以上が経ち、入居済みの場合は新築物件として売り出せないことなどには注意しなくてはなりません。
築浅物件を高く売るには、早く売却に取り組むことや人気の付属設備を残しておくなどのコツを取り入れると良いでしょう。